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近年、人気上昇中のソーシャルギフトをご存知でしょうか。ソーシャルギフトとは、特定の商品・サービスと引き換えられる電子チケットをインターネット上で購入し、相手のメールアドレスやFacebook、TwitterなどのSNSアカウント宛に送信するだけで気軽にプレゼントを贈れる便利なサービスです。

相手のメールアドレスやSNSアカウントさえ知っていれば、面倒な手続きなしで簡単にプレゼントのやり取りができるため、日本でも徐々に普及しつつあります。今回は、法人がこのソーシャルギフトを活用する場合、具体的にどんな用途があるのかをご紹介します。

新規会員登録、実店舗来店などのノベルティ

会員登録、来店、メルマガ登録、展示会来場、アンケートの御礼としてノベルティを渡すのは、顧客獲得のために効果的な方法です。しかし、ノベルティの保管場所や管理コストが担当者の負担になっていました。ソーシャルギフトを活用すれば、これらの問題も簡単に解決できます。

サービスログイン回数や時間、来店回数、製品購入御礼などのノベルティとして顧客ロイヤルティ・アップのために利用するのもおすすめです。また、削減したコストでノベルティを渡す回数を増やすことも可能です。

アルバイト・従業員への福利厚生として

アルバイト・従業員の離職率を低く抑えることも、法人の成長にとってはとても大切なことです。そんな従業員をねぎらうために、少額から活用できるソーシャルギフトを福利厚生として活用してはいかがでしょうか。年2回ボーナスと一緒に、勤続年数に応じて、皆勤賞として、営業成績に応じて、忘年会の景品として……など考えられるシチュエーションはさまざまです。

例えば、売り上げや契約獲得数などの業務目標に対して高い達成報酬を設定していても、その目標のハードルが高い場合、多くの従業員は、自分ごととして捉えきれません。しかし、仮に多額の報酬が難しくても、ソーシャルギフトという目に見える形で日々の頑張りを評価される機会が増えれば、たとえ少額でもうれしいものです。

このように、アルバイト・従業員の頑張りに応じてソーシャルギフトを適宜贈ることで、モチベーションのアップにつながるのではないでしょうか。

新商品のプロモーションとして

新商品のサンプルを見込み客に使ってもらうことは、よくある販促手段です。しかし、実店舗にやってきた買い物客や道行く人に実物のサンプルを配るのは人件費もかかりますし、接触できる見込み客の人数も限られます。

また、見込み客の自宅に郵送でサンプルを贈るにも時間と手間がかかり、氏名・住所などの個人情報の収集や管理にリスクがあります。法人にとって個人情報の漏えいは死活問題につながりますので、できる限りその要因は取り除きたいものです。

その点、ソーシャルギフトで新商品のサンプルを配布することができれば、実物を配る場合に比べて格段に時間も労力も少なく抑えられますし、時間・場所に関係なくより多くの見込み客に配布できます。ソーシャルギフトを活用して、インターネット上で幅広い見込み客にサンプルを配布することで、実店舗への誘導確率もアップするでしょう。

株主優待の送付手段として

株主優待の多くは、現物商品を株主の自宅に配送する形で届けています。しかし、法人サイドから見てみると、前述の通り、箱詰めや配送手続きのために人件費や送料といったコストがかさみますし、状況管理も大変です。配送中にトラブルが発生するという可能性もゼロではありません。株主が仕事で長時間家を空けているなど多忙である場合、自宅で郵便物を受け取るのが面倒だという意見もあるでしょう。

ソーシャルギフトなら、配送にかかわるコストや時間の問題は格段に少なくなりますし、配送中に紛失するなどのトラブルもありません。株主が自分の都合の良い時に受け取ることができるというメリットもあります。

手軽に導入、さまざまなメリット

ソーシャルギフトは、個人間でプレゼントとして贈り合うだけのものではありません。法人にとってもさまざまな用途・メリットがあります。低コストで簡単に送付できて効果が高いので、ぜひ導入を検討してみてはいかがでしょうか。

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cotoco編集部